矯正治療では必ずCT撮影が必要？CT撮影が必要な場合って？

矯正治療でCT撮影をすると聞いたことがあるでしょうか？矯正治療では、CT以外にもさまざまな種類のレントゲン撮影を行います。インプラント治療ではよくCT撮影が行われますが、矯正治療においてCT撮影は果たして必要なのでしょうか？

1. CT撮影では何を見る？

CTとはコンピュータ断層撮影（Computed Tomography）の略称で、コンピュータを用いたデータ処理と画像再構成によって断層写真を撮る事のできる装置をいいます。

CT撮影によって今までの歯科用レントゲンでは得ることができなかった情報を得られるため、より的確な診断ができるようになります。最近ではインプラント治療の他にも、親知らずの抜歯や歯周病治療、歯の根っこの治療や破折の治療などの専門性の高い治療にも安全性を確保した上で用いられています。歯科用CTでは、骨の厚みや深さ、上顎洞と呼ばれる上顎の上の部分の空洞や下顎にある神経管までの距離を0.1ミリ単位で正確に計測し、三次元的イメージを把握できるようになります。

2. 医療用CTと歯科用CTの違い

医療用CTと歯科用CTの大きな違いは撮影方法です。医療用CTの場合は患者さんが横たわらないと撮影できませんが、歯科用CTではほとんどのメーカーの機械が座ったまま、あるいは立ったまま撮影できます。また、医療用CTは撮影方法にもよりますが、撮影時間が短くても５分、長い場合は３０分かかるものもあるようです。それに対し歯科用CTは撮影が10秒ほどで終わるため、被曝線量も一般的な医科用CTの約10分の1といわれています。

3. CT撮影の体への影響

レントゲン撮影といえば放射線量が気になりますよね。生体への被ばくの大きさは「ミリシーベルト」という単位で表現されます。医療用CTの被ばく量は撮影場所や目的によって変わってきますが、1回あたり平均5-30ミリシーベルト程です。歯科用CTの被ばく量は0.04ミリシーベルト程なので医療用CTと比較してかなり少ない被ばく量という事がわかります。「ミリシーベルト」といわれてもわかりにくいと思いますが、0.04ミリシーベルトは飛行機に乗る時に受ける被ばく量よりもかなり少ない値です。

4. 矯正治療におけるCT撮影のメリット

先程にも述べたように、歯科用CTはインプラント治療の他にも親知らずの抜歯や歯周病治療、歯の根っこの治療や破折の治療などにも用いられてきています。では、矯正治療ではどうでしょうか？

元来の二次元的レントゲン写真でもさまざまな情報を十分に得る事はできますが、CT撮影をすることで歯や骨の状態を三次元的に把握でき、より的確な診断や分析が可能になります。矯正治療は骨の中で歯の根っこを動かす治療なので、CTを用いた方が顎の骨や歯の根っこの形、血管・神経の位置、歯周病や根に病気の状態、過剰歯・埋伏歯の有無などを細かく確認する事ができるので的確な治療計画を立てやすくなります。

5. CT撮影は絶対に必要？

ここまで読んでみて、CT撮影をした方がより的確な情報を得られるのだから撮影した方がいいのでは？と思いますが、矯正治療において必ずしもCT撮影が必要というわけではありません。現在矯正歯科で使用されている二次元的なパノラマレントゲンやセファロレントゲンは性能も良く、十分に矯正治療に必要な情報を得る事ができます。では、矯正治療においてどのような場合にCT撮影が必要なのかというと、二次元的なレントゲンでは得られない情報がある時です。矯正治療のために親知らずを抜歯する際に上顎洞との距離、下顎神経管との距離がどれくらいあるのか、またアンカースクリューを上顎骨に使用する際に上顎骨の厚みはどれくらいなのか…など、このように三次元的な情報を得たい場合にCT撮影が必要になります。誰もが必ずしもCT撮影が必要なわけではあ

りませんので、歯医者を選択する際はCTを兼ね備えている矯正歯科でなくても問題ありません。

6. 必ず自己判断で！

レントゲン撮影は、多少なりとも被ばくがあります。CT機械の設備がある歯医者では、気軽にCT撮影をすることができますし、今ではCTの機械を導入している歯医者も多く、CT撮影が当たり前になってきているかもしれません。しかし、矯正治療においてCT撮影が必ずしも必要というわけではないので撮影する際はなぜ必要なのかを確認するとよいでしょう。

がんの発がん原因に“遺伝子が障害されること”があり、それには放射線の影響が大きく関わってきます。同じ放射線量でも30歳を１とすると10歳以下では感受性が３倍となるので多くの子供が治療を受ける矯正歯科ではより一層の注意が必要です。そのため、ヨーロッパ歯科放射線学会のガイドラインでは、矯正分野でのCT撮影は、必要の場合を除いて撮影はすべきでなく、唇顎口蓋裂、埋伏歯、外科的矯正が適用される骨格的異常の大きな症例のみCT撮影が正当とされています。

このような事を踏まえた上で、本当に自分の矯正治療にCT撮影が必要なのか？を確認する必要があります。